新型コロナウイルスが日本の生活環境を変える？特需を受ける業界は？

皆さんこんにちは。

新型コロナウイルスの感染拡大はアメリカにも及び、ニューヨーク州を含む6州が「非常事態宣言」を出す状況となりました。

今回は影響を拡大し続ける新型コロナウイルスが、社会にどんな影響を与えるか、考察していきたいと思います。

• 新型コロナウイルスが社会を変える？経済は大打撃を受けるがコロナウイルス特需が見込まれる業界はある？
  • 過去起きたパンデミックは実際に社会構造を変えてきた
    • 1720年の「ペスト」
    • 1820年代の「コレラ」
    • 1918年の「スペイン風邪」
  • コロナウイルスが経済に与える影響
  • 日本の経済指標はどうなる？GDPは？
  • 2020年の新型コロナウイルスは社会構造をどう変えるのか？
  • まとめ

新型コロナウイルスが社会を変える？経済は大打撃を受けるがコロナウイルス特需が見込まれる業界はある？

過去起きたパンデミックは実際に社会構造を変えてきた

世界的なパンデミックは、ほぼ100年に1度起きているのですが、その度に社会構造を変えてきました。

ですので、今回の新型コロナウイルスの感染拡大により、人々の生活が変わる可能性もあります。

1720年の「ペスト」

1720年には、ヨーロッパでペストが

ペストは黒死病とも呼ばれ、165年にローマ帝国で大規模な被害を出して以来、人類を苦しめてきました。

1720年代に起こった感染拡大では、多くの労働者階級に被害が拡大したことから、国王による中央集権化による防疫体制の整備および衛生環境の改善によりされました。

ペストはその後も発展途上国では発生していますが、ヨーロッパにおいては、1720年に防疫体制が整備されて以降は、大きな被害は出ていません。

1820年代の「コレラ」

1817〜23年には、コレラによる被害が拡大しました。

インドのカルカッタに端を発した感染拡大は、アジア、ヨーロッパまで及びました。

また、19世紀は産業革命で都市に多くの人が集まるようになったことや、労働者が劣悪な環境で働かされたためにコレラが蔓延のしました。

その結果として、蔓延の原因となった都市の衛生環境や労働環境に目が向けられ、労働者階級の生活・労働環境の改善につながりました。

1918年の「スペイン風邪」

今から100年前は「スペイン風邪」が大流行しました。

スペイン風邪は今で言うA型インフルエンザの一種ですが、1918年から19年にかけて流行したスペイン風邪では、人類の3分の1がこの病に感染し、世界で約5,000万人から1億人が死亡しています。

「スペイン風邪」は、致死率10～20％にもなる疫病であり、第一次世界大戦の真っただ中だったヨーロッパでは、「スペイン風邪」流行したことで、戦争が早期に終結したと言われているほどです。

スペイン風邪により、当時は未知のウイルスであったインフルエンザに対する研究が進んだことや、パンデミックに対する対処方法の整備が進みました。

コロナウイルスが経済に与える影響

まず、今回の記事の仮定を記載します。

現時点で新型コロナウイルスをパンデミック（広い範囲に及ぶ流行病）と呼ぶかは微妙ですが、世界に加速度的に拡大している状況を加味すれば、既にパンデミック状態に陥っていると仮定しても問題ないと思われますので、本記事内では、コロナウイルスはパンデミックであると仮定しています。

下に記載した過去の記事では、新型コロナウイルスにより経済は大打撃を受けると考察しました。

その詳細に関しましては、下記リンク先の記事をご参照ください。

また、当該記事に追記を行うと、現在最も打撃を受けている旅館業ではインバウンドに頼った経営を行っている企業も少なくありません。

ですので、中国や韓国からの旅行客が見込めなくなる今後は、旅館業の中でも自己資本が薄く、今までの利益が留保できていない企業の倒産・廃業が相次ぐと想定されます。

日本の経済指標はどうなる？GDPは？

2019年10～12月のGDPは、2020年3月9日の正式発表では、消費税引き上げのダメージ等に加え、設備投資の落ち込みにより、(年率)マイナス7.1％と速報値より拡大しました。

しかし、ここには新型コロナウイルスの影響は織り込まれていませんので、2020年1～3月の新型コロナウイルスの被害が織り込まれたGDPが出ると、さらに悪化した数字となることは間違い無いでしょう。

また、以前のコンセンサスでは、2020年1～3月は景気が持ち直すため、本格的なリセッション(景気後退)ではないとの見方が強かったものの、新型コロナウイルスの感染拡大以外にも、円高株安、原油価格の下落等が新たな景気後退要因として出てきているため、今後はさらに景気が悪化することが懸念されるるでしょう。

政府系金融機関の日本政策金融公庫は新型コロナウイルスによる打撃への当面の対策として、利子補給付きの融資等を行なっているものの、旅館業、旅行業に限らず、中小企業にとっては、WHOの終息宣言が出るまでは厳しい状況が続くでしょう。

2020年の新型コロナウイルスは社会構造をどう変えるのか？

では、新型コロナウイルスの感染拡大はどのような社会構造の変化をもたらしうるか考察してみると、現在感染拡大防止のために行われている、テレワークや時差(フレックスタイム)出勤による労働環境の変化や無人店舗等による非対面型のコンビニやスーパーの普及が進むのではないかと思われます。

企業にとっては人件費の削減につながりますし、従業員にとっては、労働環境の改善につながりますので、むしろ推進していっても良いのではないかとすら思います。

まとめ

新型コロナウイルスは過去のパンデミック同様、社会構造を変えるほどの影響力を持っていると考えて良いと思います。

当面は被害の方にばかり注目が集まりそうですが、今後の生活環境のことを考えると、科学・IT関連分野の発達に寄与することになるかもしれません。

とはいえ、これ以上の感染拡大による被害は必ず防がなければなりませんので、個人でもできることは必ず行いましょう。

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